筆者は仕事柄、多くの病院、診療所、介護施設を訪問し、そこで働く医療・介護職と対話を重ねている。
その中で強く感じるのは、同じリハビリ職種であっても、仕事に対する考え方が大きく異なっているという点である。
言い換えれば、リハビリ職種の仕事観のばらつきが拡大しているのである。
経営学でいう「組織文化」や「戦略的コンテクスト」の影響を受けるように、リハビリ職種の仕事観は勤務先の方針や事業内容に左右されやすい。
例えば、整形外科診療所に勤めるリハビリ職種は即時的な効果と痛みの改善を重視し、訪問リハビリに携わるリハビリ職種は利用者や家族の生活の質の向上を使命とする。
大学病院では最先端の知識を活用し、機能回復を最大限に追求することが求められる。
回復期病棟ではADL回復と在宅復帰が目的となり、老人保健施設では個別対応よりも多職種連携の中でリハビリテーションを設計することが重要となる。
さらに、療養病棟やターミナルでは終末期のケアが中心となる。
もちろん、すべてのリハビリ職種が一様にその枠に当てはまるわけではない。
しかし、組織の戦略とオペレーションの枠組みが、個々のリハビリ職種の仕事観に大きな影響を与えていることは確かである。
リハビリテーションの理念は「全人間的復権」であるが、この理念の解釈は働く現場や個人によって大きく異なる。
現代は機能分化と地域包括ケアという、一見相反する方向性を同時に追求する時代であり、その中でリハビリ職種は自らの仕事の意味を再定義する必要がある。
経営理論で言えば、これは「ミッションとバリューの再確認」であり、個々のリハビリ職種は自分が属する領域で利用者にとっての解決策を提示することが最低限求められる。
また、将来的に携わりたい分野に向けて必要なスキルを磨き、自らのキャリアデザインを構築することも重要である。
リハビリテーションは幅広く、奥深い領域である。
だからこそ、リハビリ職種には専門性だけでなく、職業倫理やキャリア形成に関する知的成熟が問われている。
筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授