理学療法士の定義
理学療法士は、1965年（昭和40年）に制定された「理学療法士及び作業療法士法」に基づくリハビリテーション専門職の一つである。
法律上、理学療法士とは「厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、理学療法を行なうことを業とする者」をいう。
また、同法における「理学療法」は、「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えること」と定義されている。
理学療法士の主な仕事場
上記の法律上の定義から、理学療法士の業務は医師の指示の下で理学療法を行うことが原理原則となる。
このため、病院・診療所などの医療機関を中心に配置されてきた経緯がある。
一方で、高齢化や在宅医療・介護の拡大に伴い、介護保険領域（訪問、通所、施設など）でも理学療法士の活躍の場は広がっている。
医療と介護のいずれの領域でも、対象者の状態像に応じた評価と、生活機能を踏まえた支援が求められる点は共通している。
理学療法士の仕事内容
理学療法士の実践は、対象者の病期や生活状況に応じて、概ね次の3つのステージとして整理できる。
急性期
救急機能をもつ病院や大学病院等において、重症患者に対する救急治療・周術期管理が行われる時期である。
術前・術後からリハビリテーションが開始され、病院によってはICUでの介入も行われる。全
身状態の変動を踏まえた高度な医療知識とリスク管理が必要となり、廃用症候群を予防する観点から早期離床が重要となる。
回復期
病状が安定し、本格的に身体機能の回復を図るとともに、在宅・職場復帰に向けた準備を進める時期である。
ADL（更衣、排泄、移動など）やIADL（買物、調理、交通機関利用など）の改善を目標に、練習課題の設計や動作分析を行う。
さらに、住環境調整、補装具・福祉用具、家族指導など、生活の再構築に関わる知識と連携力が求められる。
生活期
在宅や施設で生活する人に対し、身体機能・活動性の維持向上、転倒予防、生活上の工夫の提案などを行う時期である。
近年は医療依存度の高い人や看取り期の在宅療養も増えており、急性期レベルの全身管理の視点に加えて、終末期の支援や家族・介護者への負担軽減（介助方法、環境整備、サービス調整）も重要になる。
その他の領域
スポーツ現場／スポーツチーム
チームと契約し、アスレティックリハビリテーションや障害予防に携わる。チームドクター、トレーナー、監督・コーチと連携し、競技復帰やパフォーマンス向上を支援する。
健康増進施設
フィットネスクラブ等で運動指導や介護予防に関わる。高齢者会員も多く、整形外科・老年医学的な視点を踏まえ、安全性を担保した運動プログラムの設計が求められる。行政事業として介護予防教室が実施されるケースもある。
理学療法士の数
理学療法士の資格登録者数は増加傾向にある。
内閣府の公表資料では、2024年12月末時点の理学療法士の資格登録者数は224,863人とされている。
内閣府の資料
参考として日本理学療法士協会の総会員数は142,540名（2025年3月時点）である。
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筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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