今回取り上げる介護施設とは、特別養護老人ホーム・有料老人ホーム・グループホームなど、「住まい」としての性質をもつ施設を指します。(介護老人保健施設のように在宅復帰を目的とした中間施設ではありません。)
これらの住まい型施設では、理学療法士や作業療法士として配置されるのではなく、機能訓練指導員として勤務する形が一般的です。
そのため、リハビリテーションの目的や関わり方が、病院・老健・在宅とは大きく異なります。
病院や老健には「在宅復帰」、在宅には「生活の継続」という明確な目的があります。
しかし、住まい型施設では、心身機能が低下しても介護を受けながら生活を続けることができます。
その結果、リハビリの目的が本人の生活目標よりも、介護負担の軽減といった介助者側の視点に偏りやすいという特徴があります。
しかも、援助があれば生活は成り立つため、どこまでできる必要があるのかという線引きが曖昧になりがちです。
では、リハビリ職種はこうした施設で何を目的に関わるべきでしょうか。
私は、ケアプランに示された「目指す生活像」を実現するための支援に注力すべきだと考えています。
本来は当然の考え方ですが、現場ではケアプランが形骸化し、リハビリ計画と連動していないケースが少なくありません。
生活像を具体化することで、「介護負担の軽減」といった漠然とした目標も、必要な状態像として整理できます。
例えば、
・二人介助では目指す生活が成立しない
・ポータブルトイレではなくトイレで排泄を継続したい
など、生活を支えるためにどの能力を維持・獲得すべきかが明確になります。
住まい型の施設で勤務されているリハビリ職種の方には、まず利用者がどんな生活を望んでいるのかを具体的に言語化することを強くお勧めします。
これが定まると、リハビリの目的も手段も自然と整理され、介護職との連携もよりスムーズになります。
介護保険におけるリハビリの考え方を深めたい方はこちらから → 記事を読む

理学療法士
福祉用具プランナー
シーティングコンサルタント
勤務先
◯SOMPOケア株式会社
◯大阪府立大学 非常勤講師
福祉用具論の一部を担当

