作業療法士の定義
作業療法士は、1965年に制定された理学療法士及び作業療法士法により定められたリハビリテーション専門職の一つである。
法律上の定義は、「厚生労働大臣の免許を受けて、作業療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、作業療法を行うことを業とする者をいう。」と規定されている。
また、同法において「作業療法」とは、「身体又は精神に障害のある者に対し、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るため、手芸、工作その他の作業を行なわせることをいう。」と定義されている。
ここでいう「作業」とは単なる活動ではなく、その人にとって意味をもつ生活行為全般を指す概念である。
食事、更衣、家事、仕事、余暇活動などを通じて、その人らしい生活の再構築を支援する点に作業療法の本質がある。
作業療法士の仕事場
上記の法律上の定義より、医師の指示を受けて作業療法を行うことが原理原則である。
このため、病院、診療所、介護老人保健施設など、医師が勤務している医療機関・施設で働くことが一般的である。
近年では介護保険分野での活躍も拡大している。特に訪問リハビリテーション、通所リハビリテーション、介護老人保健施設、地域包括支援センター等での配置が進んでいる。
地域包括ケアシステムの推進に伴い、在宅生活を支える専門職としての役割は今後さらに重要性を増すと考えられる。
作業療法士の仕事内容
作業療法士の仕事は、一般に以下の三つのステージに分けられる。
急性期
救急機能を有する病院や大学病院などで、重症患者に対して治療と並行しながら早期より介入する時期である。
術前・術後からリハビリテーションを開始し、ICUで介入する場合もある。高度な医学的知識とリスク管理能力が求められる。
作業療法士は、急性期から日常生活動作の再獲得を視野に入れ、セルフケア能力の維持・向上を支援する。
廃用症候群の予防、せん妄対策、早期離床支援など、多職種連携の中核的役割を担うことも多い。
回復期
病状が安定し、身体機能の回復と在宅・職場復帰を目指す時期である。
日常生活動作（ADL）や日常生活関連動作（IADL）の向上を図りながら、住環境の調整や福祉用具の選定を行う。
自助具の活用、職業評価、家屋評価などを通じて、生活の具体的再構築を支援する。
単なる機能回復にとどまらず、「その人がどのように生活するか」という視点が重要である。
生活期
在宅や施設で生活する人に対し、身体機能や活動性の維持・向上を支援する時期である。
近年は重症例や看取り期の在宅療養も増加しており、急性期医療やターミナルケアの知識も求められる。
状態変化に応じた生活支援、介助方法の助言、家族・介護者への指導なども重要な役割である。
地域の多職種と連携しながら、生活の質（QOL）の維持向上を図ることが使命である。
精神科領域での役割
精神科病院やデイケアにおいて、精神科作業療法を提供する。個別療法や集団療法を通じて、症状の安定、生活技能の獲得、社会復帰を支援する。
環境調整や体験活動を通じて自己効力感を高める支援を行う点が特徴である。
心理教育、レクリエーション、対人関係訓練など多様なアプローチを用いる。
就労支援分野
就労継続支援事業所などにおいて、一般就労が困難な障害者に対し、就労機会の提供と能力向上のための訓練を行う。
作業分析や環境調整の専門性を活かし、職業定着支援に関与するケースも増加している。
作業療法士の数
作業療法士数は年々増加している。
厚生労働省「令和4年 医師・歯科医師・薬剤師統計（2022年12月31日現在）」によると、作業療法士の従事者数は約11万7千人である。
出典：厚生労働省「令和4年 医師・歯科医師・薬剤師統計」
https://www.mhlw.go.jp/
高齢化の進展、精神障害者支援の拡充、在宅医療の推進により、作業療法士に求められる役割は拡大している。
作業療法士は単なる機能訓練職ではなく、「生活を再構築する専門職」である。その社会的意義は今後さらに高まると考えられる。
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筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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