リハビリ職種の大学院進学がブームである。加えて近年は、リハビリ領域を主な対象とする大学院（関連専攻・コース、社会人入学枠、臨床家向けのプログラム等）が増えており、学術に取り組む環境そのものが広がっている。
また、現在は様々な学会があり、多くのリハビリ職種が学会発表を行っている。
昔と比べて、学術に取り組むリハビリ職種の絶対数は非常に増えている。
その中で、学術をがんばっても待遇が変わらないと嘆くリハビリ職種も多い。
特に大学病院以外の民間病院や民間事業所では、よく見られることである。
経営者である筆者に対する相談の一つに、「学術活動に頑張っているリハビリ職種の評価方法はどうしたらいいのか？」というものがある。
要するに、「学術を頑張っているのだから組織からもっと評価されてもよいのではないか！」と訴えるリハビリ職種がいるという事である（図）。
それでは、学術を頑張っているリハビリ職種を組織が評価することの正当性や合理性はどこにあるのだろうか？
（無断転載禁止）
企業経営から考えると、企業業績や企業活動の質の向上に資するものかどうか、という判断軸が重要となる。
簡単に言えば、その学術活動は、組織にどのようなインパクトを与えたのか？が重要であるという事である。
学術活動が組織が抱える課題の解決に寄与することができれば、その学術活動は非常に有意義なものであり、評価の対象となる。
在院日数が短縮した
FIM利得が向上した
後方連携の質が向上した
早期離床のシステムが完成した
誤嚥性肺炎や転倒が減った
など・・・
実利に資する研究であればあるほど評価は高い。
しかし、組織の課題を決して解決することはないような学術活動・・リハビリ職種の極めて個人的な興味による研究、社内で議論されることのない症例発表などは評価に値しないだろう。
研究だけが評価されたいのであれば、研究機関や大学病院などに就職することが望ましい。
しかし、民間病院や民間施設では実利が求められる。ゆえに、民間における学術活動には、実装と成果に接続する設計が必要である。
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執筆者
高木 綾一
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA・経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の現場経験とマネジメントの専門性を活かし、リハビリテーション部門や多職種連携に関するコンサルティングを全国で展開している。
在宅領域および整形外科リハビリテーションの臨床に長年取り組み、現場の実態を踏まえた実践的な視点を強みとする。
医療機関や介護事業所の立ち上げ支援、教育体制の構築、組織マネジメント支援など、実践的かつ現場に根ざした支援を得意とする。
また、コンサルティング先に加え、リハビリ職種養成校等でも臨床からマネジメントまで幅広く講義を行い、現場で再現できる形に落とし込んだ知見の提供に力を入れている。
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