2015年介護報酬改定において、「活動」と「参加」が強く推進されたことは、当時としては妥当な政策判断であった。
過度に心身機能訓練へ偏り、生活や社会との接点を十分に見据えてこなかったリハビリテーションへの是正であり、理念としては何ら誤りではない。
しかし、この流れは10年を経た現在、明確な歪みを生んでいる。
心身機能・活動・参加。
この3要素が重要であることに異論はない。
リハビリテーションが全人間的復権を目指す営みである以上、三位一体での支援が必要であることは、今も昔も変わらない。
にもかかわらず、2015年以降、心身機能を十分に評価せず、あるいは評価できないまま、予後予測を示すことなく、活動・参加のみを声高に主張するリハビリ職種が増えた印象である。
しかも、その誤りを正義であるかのように拡散する者まで現れ、医療・介護の現場に深刻な混乱をもたらしている。
筆者が関与する医療機関・介護事業所においても、活動・参加を錦の御旗のように掲げるリハビリ職種が少なからず存在する。
だが、症例検討や症例指導に入ると、その多くが心身機能の予後予測を全く立てられていない。
動作分析の視点も曖昧で、何が制限因子なのかを把握できていない事例が目立つ。
その結果として行われているのが、
車椅子での外出、補装具の早期導入、手すり設置、難易度を下げた家庭内役割の提案といった、ハンズオフ中心のリハビリテーションである。
しかし、筆者がハンズオンで評価を行うと、廃用症候群による筋力低下が主因であるケースは極めて多い。
適切な評価と正しいADL練習を行えば、車椅子からの離脱が十分に可能な方、歩行能力の改善によって手すりが不要となる方は、決して少なくない。
もちろん、すべてのケースがそうではない。
心身機能は一定水準に達しているにもかかわらず、自己効力感の低下や過度な他者依存によって活動・参加が阻害されている事例も存在する。
このような場合には、多職種協働による活動・参加への支援が不可欠である。
だが、各種調査を見ても明らかなように、
麻痺を治したい、歩けるようになりたい、立てるようになりたいという心身機能改善へのニーズは、活動・参加を直接的に望む声よりもはるかに多い。
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、医学的知識を背景に国家から免許を付与されたリハビリテーション専門職である。
心身機能の評価と予後予測、そして必要な介入を行わずに活動・参加のみを訴えることは、国家資格者としての責務を放棄していると言っても過言ではない。
それは同時に、利用者と家族のニーズを切り捨てる行為でもある。
誤解を避けるために明言しておく。
活動・参加は当然重要である。
否定しているのは、活動・参加そのものではない。
問題なのは、
活動・参加に資する心身機能の予後予測と介入ができないこと、
あるいは、活動・参加を通じて心身機能を改善する視点を持てないことである(図1)。
図1 心身機能・活動・参加のあるべき姿
それができないのであれば、リハビリ職種として不完全である。
いずれにしても、心身機能が診れなければ話にならない。
活動・参加を適切に実践するためには、心身機能に対する深い理解と臨床能力が必須である。
では、活動・参加を強く訴える人たちは、果たして心身機能を本当に診れているのだろうか。
活動・参加の本質を考えず、理念だけを振りかざすセラピストの存在こそが、2026年現在のリハビリテーション業界が抱える重大な課題である。
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執筆者
高木 綾一
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA・経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の現場経験とマネジメントの専門性を活かし、リハビリテーション部門や多職種連携に関するコンサルティングを全国で展開している。
在宅領域および整形外科リハビリテーションの臨床に長年取り組み、現場の実態を踏まえた実践的な視点を強みとする。
医療機関や介護事業所の立ち上げ支援、教育体制の構築、組織マネジメント支援など、実践的かつ現場に根ざした支援を得意とする。
また、コンサルティング先に加え、リハビリ職種養成校等でも臨床からマネジメントまで幅広く講義を行い、現場で再現できる形に落とし込んだ知見の提供に力を入れている。
セミナー講師としても多数登壇し、現場の課題解決につながる知見の共有を行っている。
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