急性期病院における在院日数の短縮、回復期リハビリテーション病棟や地域包括ケア病棟における地域連携の強化、そして在宅療養を前提とした中重度者の増加により、医療・介護現場に求められる対応力は、これまでとは比較にならないほど高まっている。
実際、認知症、がん、呼吸・循環障害、栄養障害、低ADL、糖尿病など、複数の疾患や課題を併せ持つ患者・利用者は急増している。
単一疾患への対応では不十分であり、より高度で総合的なケア体制が不可欠な時代となっている。
このような状況の中、多くの医療機関や介護事業所では、入院やサービス利用の窓口を相談員や地域連携室のスタッフが担っている。
しかし,問題はその担当者が自施設の技術力や対応可能範囲を十分に把握していないケースが少なくないという点である。
例えば、急性期治療後の脳卒中患者で、合併症として呼吸器疾患を有するケースを考えてみよう。
看護部門やリハビリテーション部門に十分な呼吸ケアの体制や経験がなければ、本来その受け入れは慎重に判断されるべきである。
ところが、相談窓口を担当するスタッフが、現場の具体的な対応力を把握していなければ、「受け入れ可能」と安易に判断してしまう可能性が高い。
その結果、必要な呼吸ケアが十分に提供されず、最も不利益を被るのは患者本人である。
さらに、入院期間の延長を招けば、医療資源や医療費の無駄な消費にもつながる。
相談員や地域連携室のスタッフの中には、医療・介護の実際の中身を深く理解する機会が乏しい人も少なくない。
そのため、本来は対応困難な患者・利用者を受け入れてしまう事例が、現場では繰り返し発生している。
一方で、看護部門やリハビリテーション部門にも課題はある。
自部門が「どのような患者・利用者に対応できるのか」「どこからが困難なのか」を、組織内のあらゆる部門に対して明確に示しているだろうか。
家電量販店で、売り場の担当者が熱心に商品を勧めてきたものの、性能や特徴についてほとんど理解していなかったとしたら、利用者は不安を感じるはずである。
同じことが、医療や介護の現場でも起きていないだろうか。
「窓口が語る内容」と「現場が実際に提供できる中身」に乖離がある状態こそ、組織にとって最も危険なサインである。
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筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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