理学療法士・作業療法士・言語聴覚士――いわゆる「リハビリ職種」の過剰供給が懸念されて久しい。
2025年時点で三職種の総数は30万人を軽く超えており、その増加ペースは依然として高い。
一方で、社会保障費の抑制、医療・介護分野の効率化、タスクシフト、ICT・AIの普及などの影響により、たとえ今後もリハビリの職域が広がったとしても、賃金水準が大きく上昇する見込みは乏しい。
現在の30代・40代のリハビリ職種は、「リハビリ職が不足していた時代」に養成校へ入り、比較的好条件で医療機関・介護事業所へ就職できた世代である。
しかし、その後の10年余りで状況は大きく変化した。
毎年18,000人以上が新たに資格を取得
診療報酬・介護報酬改定では成果主義が強化され、基本報酬は抑制
AI・ロボット・デジタル技術の急速な普及
業界全体の人材需給の緩和
こうした環境の中で、医療機関や介護事業所が次のように考えるのは自然な流れである。
「これだけリハビリ職種がいるのだから、賃金を上げる必要はない」
「高い給料を払うべきなのは、成果主義に対応できる優秀な一部の人材でいい」
最も強い影響を受けるのは、まさに30代・40代のリハビリ職種である（図1）。
図1 30代・40代のリハビリ職種が受ける影響
現在50代・60代のリハビリ職種は、若い頃に手厚い待遇を享受し、退職金も比較的高い上、まもなく引退期に入る。
一方、アラサー・アラフォー世代は、実力の有無にかかわらず就職期が「売り手市場」だったため待遇が高止まりしており、これから20〜30年働き続けなければならない。
そのため、この世代が組織や社会に明確な「価値」を提供できなければ、医療機関や介護事業所にとって「コストの高いだけの存在」になりかねない。
さらに、AI・SNS・起業、副業、ロボットテクノロジーなど、新しい領域への順応力は20代のほうが圧倒的に高い。
アラサー・アラフォーのリハビリ職種は、かつてない「危険水域」に差し掛かっていると言える。
ただし、2025年以降は少子化の影響で、養成校の廃校・定員割れが増加しているのも事実である。
その結果、中長期的にはリハビリ職種の供給が減少し、人材価値が再評価される可能性もある。
だからこそ、今の30代・40代が取るべき道は明確だ。
「人数が多い世代の一人」に埋もれるのか、「価値が際立つ専門職」として生き残るのか。
その分岐点に立っているのが、2025年現在のアラサー・アラフォーのリハビリ職種である。
筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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