2026年度診療報酬改定とリハビリ部門改革 ― 評論家ではなく実践家が組織を動かす

2026年度診療報酬改定が近づいている。

リハビリテーション関連分野においても、多くの変更が生まれることが予測される。

病棟や地域との連携、リハビリテーション対象者の選別など、より包括的で持続可能な取り組みが求められる時代に突入している。

リハビリテーション部門には従来以上の変化と対応力が必要となる。

このように外部環境が大きく変化する時、組織には改革が求められる。

改革には必然的に多くの調整事項が伴い、人間関係に摩擦が生じることもある。

しかし、大義がある限り、組織は変化を拒むことはできない。

真に責任を持つ経営者や管理職であれば、常に改革の歩みを止めてはならない。

一方で、改革の局面には必ず「モンスター」が現れる。

それが「評論家」である。

評論すること自体をリーダーシップだと誤解し、変化の足を引っ張る存在である。

経済が右肩上がりの時代には、そのような評論にも一定の意味があったのかもしれない。

しかし、不確実性が高まる現在においては、組織を前進させるのは評論ではなく実践である。

リーダー自らがリスクを引き受け、行動に移す「実践家」でなければ、この難局を乗り越えることはできない。

評論家はリスクを負わないため、低次元な目標設定しかできない。

その存在は組織の価値観を劣化させ、腐敗を招く。

経営者や管理職は、評論家の影響を監視し、暴走を許さない仕組みを構築する必要がある。

リハビリテーション分野をはじめとする医療・介護領域は、まさにパラダイムシフトの最中にある。

2026年度改定を見据えれば、日常的に「評論家の影響を排除し、実践家を育成する」取り組みこそが、将来の経営・運営の安定を保証する鍵となるだろう。

筆者
高木綾一

理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
三学会合同呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授

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