医療・介護部門のマネジメントにおいて、福利厚生は単なる職員サービスではない。かつて福利厚生は、職員の生活を支援し、安心して働ける環境を整えるための制度として位置づけられてきた。しかし、人材不足が深刻化し、離職防止や採用力の向上が経営課題となった現在、福利厚生は人材戦略そのものである。
医療・介護現場では、給与だけで職員の定着を図ることは難しい。夜勤、身体的負担、感情労働、家族対応、多職種連携など、日々の業務には大きなストレスが伴う。そのため、職員が「この職場で働き続けたい」と感じるには、賃金以外の支援が重要となる。研修制度、キャリア支援、休暇取得のしやすさ、育児・介護との両立支援、健康管理、メンタルヘルス対策などは、すべて人材を支える重要な福利厚生である。
一方で、全職員に同じ制度を用意すればよい時代ではない。若手職員は成長機会や教育体制を求め、中堅職員はキャリアの展望や役割の明確化を求める。子育て世代は勤務調整を重視し、ベテラン職員は健康面や働き方の柔軟性を求める。つまり、職員のライフステージや価値観に応じて、必要な支援は異なるのである。この多様性を無視した制度は、形だけの福利厚生になりやすい。
したがって、医療・介護部門の管理職は、福利厚生を「あるか、ないか」で考えるのではなく、「誰に、何を、どのような目的で提供するのか」という視点を持つ必要がある。制度を整えるだけでは不十分である。職員が使いやすい仕組みにし、現場で活用され、働く意欲や定着につながってこそ意味がある。
これからの福利厚生は、職員への恩恵ではなく、組織の成果を生み出す投資である。働きやすさを高めることは、職員満足度の向上にとどまらず、サービスの質、利用者満足、組織の安定に直結する。医療・介護部門のマネジメントには、福利厚生を戦略的に設計し、人材が育ち、定着し、力を発揮できる環境をつくる視点が求められるのである。
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筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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