連携型の在宅療養支援診療所ではオンライン会議の併用が認められる
連携型の機能強化型在宅療養支援診療所・病院間で行われる月1回以上のカンファレンスについて、オンライン会議の併用が認められた。
ただし、新たな医療機関が連携に参加する場合は、対面でのカンファレンス、または常勤医師同士の対面での面談により、連携のあり方や診療方針を共有しておく必要がある。
これは、在宅医療の連携において、オンライン活用が一定程度認められつつも、初期の関係構築や方針共有は対面を重視していることを示している。
リハビリ職種も、オンライン会議を活用した情報共有を進める一方で、初回連携、方針確認、困難事例の共有では、顔の見える関係づくりを軽視してはならない。
今後は、在宅医療や地域包括ケアにおいて、オンライン会議やICTを活用した連携はさらに進む可能性が高い。
一方で、制度は効率化だけでなく、責任ある情報共有や関係機関の信頼形成も重視している。
訪問看護遠隔診療補助料は在宅チーム医療の広がりを示している
訪問看護遠隔診療補助料については、訪問看護ステーションの看護師等が医療機関の依頼と患者の同意に基づき訪問し、診療の補助を行う場合、訪問看護指示書の交付は不要と整理された。
また、検査、注射、処置についても、算定要件を満たせば、遠隔診療における診療補助として扱われることが示された。
これは、医師がオンラインで関与し、現場では看護師等が患者の状態を確認しながら対応する形が、制度上も整理されつつあることを意味する。
在宅リハビリにとっても、これは重要な流れである。
今後、医師、看護師、リハビリ職種がオンラインと訪問を組み合わせながら、患者の生活を支える場面が増える可能性がある。
リハビリ職種も、遠隔での情報共有、評価結果の伝達、生活機能の変化の報告を的確に行う力が求められる。
この疑義解釈に直接明記されているわけではないが、訪問看護遠隔診療補助料では、医師がオンラインで関与し、看護師等が現場で診療補助を行う枠組みが整理されている。
さらに国は在宅医療の効率化と質の担保に向け、ICT活用や多職種連携の推進を示している。
訪問リハビリでも連携不足は課題であり、オンラインによる情報共有も進む可能性がある。
栄養保持を目的とした医薬品の品目も確認された
今回の疑義解釈では、栄養保持を目的とした医薬品として、イノラス配合経腸用液、エネーボ配合経腸用液、エンシュア・H、エンシュア・リキッド、ツインラインNF配合経腸用液、ラコールNF配合経腸用液が該当することが確認された。
この内容は、一見するとリハビリ職種には関係が薄いように見える。
しかし、在宅医療や高齢者医療では重要な意味を持つ。
なぜなら、対象となる医薬品が明確でなければ、医療機関ごとに判断が分かれ、算定や請求、処方、栄養管理の運用に迷いが生じるからである。
特に在宅では、低栄養、嚥下機能低下、認知症による摂食困難、フレイル、褥瘡リスクを抱える患者が多い。
こうした患者に対して、栄養補助の対象となる医薬品が明確であることは、医師、薬剤師、管理栄養士、看護師が栄養管理を進めるうえで重要である。
リハビリ職種がこれらの医薬品を判断するわけではない。
しかし、リハビリ職種は、低栄養の影響を動作やADLの変化として最も感じやすい立場にある。
食事量が減っている、体重が落ちている、疲労しやすい、立ち上がり能力が低下している、歩行距離が短くなっている、褥瘡が改善しにくい。このような変化がある場合、単なる廃用や筋力低下だけでなく、栄養状態の悪化を疑う必要がある。
低栄養の患者に対して、運動療法だけを強化しても、筋力向上やADL改善につながりにくい。
筋肉を維持し、活動量を高めるためには、運動と栄養の両方が必要である。
したがって、この疑義解釈からリハビリ職種が読み取るべきことは、経腸栄養剤の品目そのものではない。
重要なのは、在宅リハビリにおいて、栄養管理との連携がますます重要になっているという点である。
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筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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