2026年度診療報酬改定は、入院医療を病棟単位の出来栄えで評価する流れをさらに強めた改定である。
リハビリテーションの立場から見ると、リハは単独の訓練提供ではなく、入院早期からの生活機能の維持・向上に直結する横串の機能として位置づけ直されたと言える。
注目点は、多職種が病棟で協働する体制を点数で後押しする枠組みが明確になったことだ。
看護職員を含む多職種が、患者の早期退院やADLの維持・向上を目的に、専門的な指導や診療の補助を行う体制を評価する。
ここでリハ職種の役割は、離床の判断、活動量の段階づけ、基本動作から生活動作までのリスク管理を担い、チームで実践を導くことである。
リハの関与が遅れるほど、廃用やせん妄、転倒リスクが増え、結果として在院日数の伸長や退院困難につながる。
点数上の評価がつくことで、病棟内の協働を日々の業務として定着させやすくなる。
ただし、今回新設された看護・多職種協働加算が算定できる病院は急性期一般入院料4、急性期病院B一般入院料に限るため、今回の多職種協働はモデル事業的要素が強く、次回改定における布石と見るべきである。
次に、患者のニーズと病院の機能・特性に応じた入院医療の評価が前面に出た。
救急・手術・包括期・慢性期までを俯瞰し、病棟が担う役割と成果を結びつける整理が進んでいる。
リハの価値は、訓練室での改善だけでは測れない。
病棟での動ける時間を増やし、栄養・口腔、疼痛、睡眠、排泄、転倒予防と連動させ、生活機能を落とさないことが成果になる。
この改定で問われるのは、リハが何単位実施したかではなく、入院早期から退院後まで見据えたチームの動きである。
病棟での協働を軸に、評価・介入・情報共有を一体化し、患者が退院後の生活に移行できる状態を作ることが、これからのリハの主戦場である。
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筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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