医療機関・介護事業所において、最も重要な経営資源は「ヒト」である。
医療・介護分野は典型的な労働集約型産業であり、人材の確保と育成が事業の継続性や成長を大きく左右する。
しかし、「ヒト」が重要であるはずの医療・介護分野で、人材が足りている時と不足している時で、スタッフへの態度を大きく変える経営者に出会うことは少なくない。
人が足りている時は、売上や稼働率を最優先し、現場スタッフに過剰な負担を求める。
まるでスタッフを交換可能な部品やロボットのように扱い、疲弊や不満には十分な関心を示さない。
ところが、人材不足が深刻になると、急に現場へ歩み寄り、「皆さんのおかげです」「働きやすい職場にしたい」といった発言が増えてくる。
このように状況によって態度が豹変する経営者には、「ヒト」に対する考え方の一貫性がない。
経営者の一貫性は、組織の信頼や求心力を維持するうえで極めて重要である。
言っていることと行動が状況次第で変われば、現場スタッフは経営者の言葉を信用しなくなる。
その結果、従業員満足度は低下し、生産性の低下、組織へのエンゲージメント低下、さらには離職へとつながっていく。
では、なぜ経営者はこのような一貫性のない言動を取ってしまうのか。
背景には、人材をどのように捉え、育て、組織の中で活かしていくのかという「人材に対する理念」の欠如がある。
人材育成に対する理念が存在しない組織は、そもそも「何のために医療・介護事業を行っているのか」という事業理念そのものが曖昧である可能性も高い。
短期的な売上や目先の人員配置だけで経営判断を繰り返していては、組織に長期的な信頼は生まれない。
スタッフは、経営者が苦しい時に何を言うかではなく、余裕がある時に人をどう扱っていたかを見ている。
「人を大切にする」という姿勢は、人材不足になってから示すものではない。
平時から一貫して示し続けるからこそ、経営理念として意味を持つ。
もし経営者の態度が状況次第で大きく変わり、人材を大切にする理念も感じられないのであれば、その組織の将来を冷静に見極める必要がある。
場合によっては、見切りをつけて次の職場へ移る準備を進めることも現実的な選択肢である。
働く場所は一つではない。
自分の人生とキャリアまで、理念のない経営者に預ける必要はない。
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執筆者
高木 綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA・経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の現場経験とマネジメントの専門性を活かし、リハビリテーション部門や多職種連携に関するコンサルティングを全国で展開している。
在宅領域および整形外科リハビリテーションの臨床に長年取り組み、現場の実態を踏まえた実践的な視点を強みとする。
医療機関や介護事業所の立ち上げ支援、教育体制の構築、組織マネジメント支援など、実践的かつ現場に根ざした支援を得意とする。
また、コンサルティング先に加え、リハビリ職種養成校等でも臨床からマネジメントまで幅広く講義を行い、現場で再現できる形に落とし込んだ知見の提供に力を入れている。
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