2012年度以降の診療報酬改定や介護報酬改定は、在宅復帰を強く推進する内容となっている。
あらゆる病棟機能に在宅復帰要件が課せられ、退院後の生活を支援するサービスも拡充されてきた。
その結果、リハビリテーション職種の多くが、在宅復帰や在宅生活維持に向けた取り組みを求められる状況となっている。
1970年から2000年代初頭までは、疼痛緩和や就労支援などがリハビリテーション職種に求められる重要な役割であった。
しかし近年は、それらの割合は相対的に減少し、在宅復帰や在宅生活維持への関与が圧倒的に増加している。
在宅復帰において問題となる事例として、下図のようなものがある。
在宅ADLが上手くできない事例
入院医療機関ではADL動作が改善したにもかかわらず、在宅復帰後に自宅でのADL動作がうまくできないという事例である。
では、なぜ在宅におけるADLの改善は難しいのか。
その理由は、住宅という個別性の高い構造に対して、動作を適応させていく必要があるからである。
玄関、上がり框、階段、浴室、トイレなどは、各家庭によって形状や広さ、高さ、手すりの有無が異なる。
そのため、動作を遂行するためには、それぞれの構造物に対して適した身体機能を発揮しなければならない。
また、在宅ADLでは、単に筋力や可動域が改善しているだけでは不十分である。
実際の生活環境の中で、どのように立ち上がるのか、どの方向へ移動するのか、どこを支持して動作を行うのかを具体的に評価し、練習する必要がある。
理学療法士・作業療法士は、動作を科学的な知識に基づいて解釈できる数少ない医療専門職である。
身体機能、動作能力、生活環境を結びつけて評価できることは、在宅ADL支援における大きな専門性である。
在宅復帰や在宅生活維持が求められる地域包括ケアシステムの時代において、在宅ADLを支援できる理学療法士・作業療法士が活躍できる市場は巨大である。
今こそ、改めて在宅ADLに注目してみてはいかがだろうか。
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高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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