理学療法士という仕事が、これからも日本社会に必要とされ、安定した雇用や経済的基盤を維持していくためには、理学療法士の能力が、継続的に社会へ貢献できるものでなければならない。
そのためには、まず理学療法が持つ専門性を明確にすることが重要である。
専門性を明確にすることで、理学療法士がどのような領域で社会に貢献できるのか、その可能性を具体的に考えることができる。
では、理学療法の専門性にはどのようなものがあるだろうか。理学療法について、理学療法士及び作業療法士法では以下のように定義されている。
『「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう』とされている。
つまり、理学療法士は、
1）基本的動作能力
2）治療体操
3）運動
4）電気刺激
5）マッサージ
6）温熱などの物理的手段
に関する専門的能力を有する職種であると整理できる。
これらの理学療法の専門性を、もう少し詳しく説明すると以下のようになる。
1）基本的動作能力
姿勢調整能力の評価と治療、寝返り・起き上がり・座位・立ち上がり・立位・歩行といった起居移動能力の評価と治療を行う。
2）治療体操
治療に資する多関節を連動させた運動を評価し、必要な介入を行う。
3）運動
治療に資する関節運動や全身運動を評価し、機能改善や活動性向上を目的とした介入を行う。
4）電気刺激
電気刺激を用いて、疼痛緩和や神経筋機能の改善を図る。
5）マッサージ
徒手的な介入を用いて、疼痛緩和や神経筋機能の改善を図る。
6）温熱などの物理的手段
温熱、光線、水、電気などの物理的手段を用いて、疼痛緩和、循環改善、運動機能の維持・改善を図る。
これらの1）から6）の要素をさらに分解すると、理学療法には数多くの専門性が存在することがわかる。
例えば、治療体操を行うためには、以下のような知識が必要となる。
1）動作分析
2）アライメント
3）バイオメカニクス
4）神経・筋に関する生理学
5）運動学
6）各疾患に関する知識
すなわち、一つの専門性を構成する要素も極めて多様であり、理学療法は単なる運動指導ではなく、医学的知識、評価技術、臨床推論に基づいた専門的実践であると言える。
理学療法を構成する要素の多様性を理解するうえでは、日本理学療法士協会が定めている認定理学療法士の分野が参考になる。
日本理学療法士協会は、「登録理学療法士」を基盤とし、さらに専門性を高めたい理学療法士への動機づけとして、「認定理学療法士」および「専門理学療法士」の制度を構築している。協会は、この制度を、より専門性の高い臨床技能を有するスペシャリストの育成プログラムとして位置づけている。
認定理学療法士の分野は、以下のように整理されている。
脳卒中
神経筋障害
脊髄障害
発達障害
運動器
切断
スポーツ理学療法
徒手理学療法
循環
呼吸
代謝
地域理学療法
健康増進・参加
介護予防
補装具
物理療法
褥瘡・創傷ケア
疼痛管理
臨床教育
管理・運営
学校教育
これらの分野を見ても、理学療法士の専門性は、運動器疾患や脳卒中に対する機能回復だけに限定されていないことがわかる。神経、呼吸、循環、代謝、地域、介護予防、健康増進、補装具、物理療法、創傷ケア、疼痛管理、教育、管理運営など、極めて幅広い領域に広がっている。
また、日本理学療法士協会は、理学療法の直接的な目的を運動機能の回復としながらも、日常生活動作の改善を図り、最終的にはQOLの向上を目指すものとして説明している。さらに、近年では高齢者の予防対策、メタボリックシンドロームの予防、スポーツ分野でのパフォーマンス向上、福祉用具の適用相談、住宅改修相談などにも理学療法士の専門性が広がっているとされている。
つまり、理学療法士には、これらの専門性を学ぶ機会があり、実際にその能力を社会に提供し、多様な領域で活躍している理学療法士が存在する。
理学療法士の社会貢献の可能性を探るためには、まず足元にある理学療法の専門性を十分に把握することが重要である。
なぜならば、理学療法の専門性の先に、社会への貢献があるからである。
高齢化、生活習慣病、地域包括ケア、介護予防、就労支援、健康増進など、日本社会が抱える課題は今後さらに複雑化していく。その中で、身体機能、活動、参加を総合的に捉える理学療法士の専門性は、医療・介護にとどまらず、社会全体の生活機能を支える重要な資源となる。