通所リハビリテーションや通所介護では、一定期間ごとに在宅訪問による評価が求められる場面がある。
これは、介護保険が単なる機能訓練の制度ではなく、在宅生活の継続を支える制度であることを考えれば、極めて当然のことである。
在宅生活を支援する以上、本人の心身機能だけを見ていては不十分である。
実際の生活は、身体機能、動作能力、介護力、そして何より家屋環境との適合によって成り立っている。
段差の高さ、手すりの位置、トイレや浴室の構造、寝室から生活空間までの動線などを把握せずにリハビリテーションを展開すれば、訓練室ではできることが、自宅ではできないというズレが生じやすい。
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家屋評価の意義は、単に住宅改修の必要性を確認することではない。
生活空間に潜む問題を把握し、そこで求められる活動を明確にしたうえで、心身機能へのアプローチを具体化することにある。
つまり、家屋評価は「環境を見る作業」ではなく、生活を成立させるためのリハビリテーション評価そのものである。
一方で、急性期病棟や回復期病棟では、在宅訪問による評価は十分に普及しているとは言い難い。
制度上、退院支援や在宅復帰支援の重要性は繰り返し示されているものの、現場ではなお、病棟内で確認できる心身機能や基本動作の評価が中心となりやすい。
その結果、入院中には自立可能と判断された患者が、退院後に思わぬかたちで生活上の困難に直面することがある。
この背景には、本人の能力が不足していたというよりも、心身機能と家屋環境が適合していなかったという問題があることが少なくない。
例えば、病棟では安定して移乗できていたとしても、自宅のベッドやトイレの高さ、廊下の狭さ、手すりの不足、玄関の段差といった条件が変われば、その動作は容易に破綻する。
つまり、退院支援において本当に問われるべきなのは、「できるかどうか」ではなく、その家で、その環境で、できるかどうかである。
にもかかわらず、理学療法士や作業療法士の多くは、環境面へのアプローチに苦手意識を持っている。
関節運動、筋力、歩行、ADL動作に対する介入は学んでいても、家屋評価や生活環境調整について体系的に学ぶ機会は決して多くない。
養成校教育や臨床実習においても、家屋評価を実践的に学べる機会は限られており、この教育ギャップが、そのまま現場での苦手意識につながっている。
しかし、これからの時代において、この弱点は放置できない。
2026年度診療報酬改定では、「治し、支える医療」の考え方のもと、在宅復帰に向けた質の高いリハビリテーション、入退院支援、生活機能の維持・向上を重視する方向性がより明確に示された。
具体的には、回復期リハビリテーション病棟におけるアウトカム評価の見直し、包括期入院医療における入退院支援の評価の引き上げ、さらにリハビリテーション・栄養・口腔連携の推進などが盛り込まれており、入院中から在宅生活を見据えた支援の質がこれまで以上に問われる流れになっている。
また、2026年度改定の基本方針や関連資料では、自立支援・在宅復帰・社会復帰に向けたリハビリテーションの推進が明確に位置づけられている。
これは、単に運動機能を改善させるだけでは不十分であり、患者・利用者が実際の生活へ戻るところまでを見据えた支援が求められていることを意味する。
家屋評価は、まさにその実践の中核にある技術である。
今後のリハビリテーション専門職に必要なのは、心身機能だけを高める視点ではない。
本人の身体を見て、動作を見て、さらに生活空間まで見る視点が必要である。
身体機能と環境条件を結びつけて考えられてこそ、本当の意味での在宅支援が可能になる。
したがって、これからの時代のリハビリテーションは、家屋評価ありきで心身機能をみるという発想へ転換していかなければならない。
在宅復帰が当たり前となった現在、家屋評価は特別な技術ではなく、すべてのセラピストが身につけるべき基本技術である。
家屋評価 × 心身機能 ＝ 理想のセラピスト
この構図は、今後ますます常識になっていくはずである。
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筆者
高木綾一
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
三学会合同呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」 や 「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
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