在宅リハビリテーションの市場は益々拡大する。
高齢者の増加
入院医療機関の在院日数の短縮
医療費の圧縮
などの要因は、在宅療養を行う高齢者を増加させている。
そのため、近年の介護報酬改定では訪問リハビリテーションや通所リハビリテーションに関する改定が行われてきた。
その改定内容の中心は自立支援である。
利用者の自立を促すための心身機能・活動・参加のプログラムを立案し、実行することが理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の仕事として求められている。
しかし、現実は少し異なる。
自立支援を進める以前に、生活そのものが成り立っていない利用者が少なくない（下図）。
（イラストの無断転載禁止）
おむつ交換が行われていない
部屋が不衛生である
十分な食事が確保されていない
このような状況に置かれている利用者は決して珍しくない。
このような環境下で、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が自らの専門的「療法」だけを実施することは本当に適切だろうか。
まず優先すべきは、生活を成立させることである。
生活基盤が安定してこそ、理学療法・作業療法・言語聴覚療法は本来の効果を発揮できるからである。
このような状況では
介護者や介護支援専門員との調整
ネグレクトが疑われる場合の市町村への相談
必要に応じたリハビリ職による食事介助や環境整備
などに取り組む必要があるだろう。
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は研究者ではない。
臨床家である。
臨床家とは、現実の問題に直面し、その場で最善と判断される解決策を実行する者である。
このような状況にもかかわらず、無理に運動療法やADL練習だけを行っているリハビリ職は、臨床家とは言えない。
理学療法・作業療法・言語聴覚療法のみで全てを解決できるという発想は、捨てなければならない。
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執筆者
高木 綾一
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA・経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授
医療・介護分野の現場経験とマネジメントの専門性を活かし、リハビリテーション部門や多職種連携に関するコンサルティングを全国で展開している。
在宅領域および整形外科リハビリテーションの臨床に長年取り組み、現場の実態を踏まえた実践的な視点を強みとする。
医療機関や介護事業所の立ち上げ支援、教育体制の構築、組織マネジメント支援など、実践的かつ現場に根ざした支援を得意とする。
また、コンサルティング先に加え、リハビリ職種養成校等でも臨床からマネジメントまで幅広く講義を行い、現場で再現できる形に落とし込んだ知見の提供に力を入れている。
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